2016年5月12日、第1回学習支援・教育開発センターFD支援部会が開催され、今年度本部会が取り組む課題として、①FD活動の検証と次期計画の検討、②「大学入学準備講座」の企画、③FDに関する意識高揚活動の実施、④その他が承認されました。
FD支援部会は、2004年の本センター設立当初からカリキュラムや履修等の全学的・制度的見直しに加え、教員の授業内容・授業方法の改善を図ることを目的として設置されたことに鑑み、これまでも「学生による授業評価アンケート」や「キャンパスライフに関するアンケート調査」等の各種アンケートを実施し、学部・教員等の有効なフィードバックのための材料を提供してきました。
「教育の質」の保証をPDCAサイクルによって実質化していく必要性からも、FDに関する意識高揚活動を継続するだけでなく、これまでのFD活動の検証と、今後の活動のあり方を検討することが重要です。
なお、④その他は、現在進行中である「『同志社大学ビジョン2025』中期行動計画」および「2016年度に重点的に取り組む課題」の実現化の議論を受け、今後新たに本部会で検討が必要とされる課題を指すものです。
部会委員の皆さまだけでなく、全学の皆さまのご協力・ご支援を賜りますようお願い申し上げます。
大島 佳代子
2016年度のFD支援部会は事業計画として、① FD活動の検証と次期計画の検討、② 「大学入学準備講座」の企画、③ FDに関する意識高揚活動の実施、④ その他（検討を必要とする各種課題）の4点を事業計画として掲げました。
①「FD活動の検証と次期計画の検討」については、センターが担う取組みに関してPDCAサイクルを適切に機能させ、現状のFD活動を、各学部・研究科・センターにおける自己点検・評価体制に役立てられるように再点検を行いました。具体的には、「教育方法・教材開発費制度」に、部会委員による点数評価を導入し、A区分・B区分の各基準値を設定し、審査方法を変更しました。「遠隔講義等の実施に係るマルチメディア教材作成支援制度」については、2016年度から、明確化した査定基準に即した運用を開始しています。「教育開発調査活動費制度」については、制度を利用した学外企画参加者からのフィードバックの実質化を図り、全学的な視点から新しい教育システムの開発、教育効果測定方法の開発、教育方法の改善について情報提供をしていただき、企画立案に役立てるようにしました。学修成果の可視化（教学IR）の取組みとしては、2016年度から「キャンパスライフに関するアンケート調査」をもとにパネル調査分析を始めました。パネル調査は、本学特有の教学改善の重要課題、改善成果を測る指標、有効な改善手法を探るためのデータとして期待されます。また、各学部・研究科を訪問しての調査結果のフィードバックの際、当センターが設定した分析テーマに加えて、各学部・研究科のリクエストに応じた分析テーマでFD講演会を実施しました。
②「『大学入学準備講座』の企画」については、2016年度の本講座の実施状況をふまえ、現在、法人内高校中心の取組みを一般高校へ広く展開した場合の課題や問題点を整理しています。学内関係部署や他企画との連携強化と情報共有の仕組みを構築していく過程で、3ポリシーを意識した模擬授業や講座の開催企画や実施などに発展させていく予定です。
③「FDに関する意識高揚活動の実施」について、各学部等で実施しているFD活動の内容を他の学部等に情報提供するため、CLF reportを年2回発行しています。2017年3月には、大阪府立大学の高等教育推進機構・高等教育開発センターから畑野快氏を招き、『3つのポリシーと学修成果の可視化－内部質保証システムの構築に向けて－』をテーマとしたFD研究会と、京都外国語大学マルチメディア教育研究センターの村上正行氏とシステムベンダー2社を招き、学内教職員の情報共有とディスカッションを目的とした企画、第3回授業デザイン研究会『ICTを活用した授業デザイン』を実施しました。
④その他（検討を必要とする各種課題）については、2016年度第7回部長会（2016年5月26日開催）で、「学校教育法施行規則の一部改正と3つのポリシーの再策定について」の報告があり、学長より示された方針のもと、3つのポリシーに一貫性・整合性を持たせる再点検・再策定作業を行いました。すでに作業は終了し、2017年度から公開する予定です。
以上の本部会事業計画の遂行につきましては、本年度も委員の皆様から多くのご意見を頂戴致しました。委員の先生方をはじめ、皆さまのご協力とご支援に改めて感謝申し上げます。
（2016年度FD支援部会長 大島 佳代子）
