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大学院教育検討部会(2005~2016年度)

部会長からの挨拶(2016年度)

 2016年5月23日、第1回学習支援・教育開発センター大学院教育検討部会が開催され、今年度本部会が取り組む課題として、①大学院共通基礎科目の展開方法の検討、②TA制度(運用の適切性)の再点検、③大学院教育充実のための情報提供と意見交換、④その他が承認されました。
 昨年度からの継続課題である①については、大学院共通基礎科目として試行的に提供された総合政策科学研究科の2科目の実施状況を参考に共通基礎科目設置の可能性を検討するほか、研究倫理に関する全学的な仕組みの検討などを行います。
 ②については、院生のキャリアアップの視点から、TA制度やTA研修会の再点検を行い、実質化を図っていきたいと思います。
 なお、④その他は、現在進行中である「『同志社大学ビジョン2025』中期行動計画」および「2016年度に重点的に取り組む課題」の実現化の議論を受け、今後新たに本部会で検討が必要とされる課題を指すものです。
 部会委員の皆さまだけでなく、全学の皆さまのご協力・ご支援を賜りますようお願い申し上げます。
大島 佳代子
大学院教育検討部会長 久保真人

2016年度 大学院教育検討部会活動報告

 2016年度の大学院教育検討部会では、①大学院共通科目の展開方法の検討、②TA制度(運用の適切性)の再点検、③大学院教育充実のための情報提供と意見交換、④その他(検討を必要とする各種課題)の4点を事業計画として掲げました。
 ①「大学院共通科目の展開方法の検討」については、2016年度で3年目となる継続課題です。大学院の多様化した学生を対象に何か共通の科目が設置できないだろうかという提案から議論を始めましたが、学問の特殊性ということもあり、横断的な共通科目の設置は厳しいのではないかという意見が大勢を占め、過去、議論がなかなか進みませんでした。そこで、2016年度は倫理教育についてはその必要性を共有していることから、研究科横断的な研究倫理科目の設置に向けて、基本的・プリミティブなものから同志社の特性を出したようなものまで含めて段階的な検討を行いました。検討の成果は、本部会から大学執行部へ「提言」として提出しました。
 ②「TA制度(運用の適切性)の再点検」についても2015年度からの継続課題です。TA業務を行う大学院生のTA研修会参加の実質化を後押しすることを目的に、2016年度TA研修会では受講証明書の発行を試行実施し、英語併記のTAリーフレットを発行しました。そして、現在のTA制度や研修制度の効果を検証するために、2015年度に実施した「TA業務に関するアンケート調査(教員版・学生版)」を再分析し、制度の再点検を行いました。TA業務に関するアンケート調査結果の一部は、CLF report Vol.24のP3(2016年3月号)に掲載していますが、今年度は所属(文系/理系)別にアンケート結果を再分析しました。事務局では、大学院生のニーズを踏まえて、2017年度から、ラーニング・アシスタント(LA)とティーチング・アシスタント(TA)の交流会「大学院生ランチタイム交流会(仮)」を開催することを企画しています。LA業務との共通点や学部学生に対する授業外学習での助言方法、TA経験の相談業務への活かし方等をお互いに情報提供することで、現役TAが今後、授業担当の教員に各種提案ができるようになるような企画と位置付けています。今後、「授業で活躍できる大学院生の育成や能力向上、成長を促すTA研修制度や教育プログラムの検討」をしていく際に、TA研修会でカバーする範囲、大学院生交流会で期待される範囲、各研究科あるいは各授業担当教員で対応する範囲を整理する予定です。
 ③「大学院教育充実のための情報提供と意見交換」については、各研究科における取組の紹介や、文部科学省の施策、中央教育審議会大学院部会における議論の紹介等、大学院教育に関する情報提供を行いました。なかでも、中央教育審議会大学分科会大学院部会(第80回)における大学院教育の在り方の議論(3つの論点:①専門職大学院にかかる検討内容、②理工系人材の育成、③ポストリーディング大学と位置づけられている卓越大学院構想)について情報共有を行いました。
 ④「その他(検討を必要とする各種課題)」については、学内で現在検討中の諸課題、特に学長から示された2016年度に重点的に取り組む課題や、「同志社大学ビジョン2025」を基本とした中期行動計画の実現に向けて、センターが関わる部分の内容の精査や関連事項の検討をしました。2016年度第7回部長会(2016年5月26日開催)で、「学校教育法施行規則の一部改正と3つのポリシーの再策定について」の報告があり、学長より示された方針のもと、大学院課程もAPを策定し、3つのポリシーの一貫性・整合性を図るために再点検作業を行いました。3つのポリシーは2017年度から公開の予定です。
 本年度は、委員の先生方にはご多忙な中、検討グループでの議論をはじめ、部会運営にご協力頂きましたことに改めて御礼申し上げます。また、ご協力頂きました本学関係部署の皆さまにも心より感謝申し上げます。


(2016年度大学院教育検討部会長 大島 佳代子)

2016年度 事業計画

  1. 大学院共通科目の展開方法の検討
  2. TA制度(運用の適切性)の再点検
  3. 大学院教育充実のための情報提供と意見交換
  4. その他(検討を必要とする各種課題)

部会記録

大学院教育検討部会の記録は 教職員のページ(学習支援・教育開発センター各委員会・部会記録) を参照してください。
本学専任教職員の方のみ閲覧可能です。
過年度の記録も掲載しています。
(リンク先が表示されない場合は、クリックした後更新ボタンを押してください)

2016年度 大学院教育検討部会委員名簿

部会長大島 佳代子学習支援・教育開発センター所長
委員小原 克博神学研究科
委員藤井 俊博文学研究科
委員空閑 浩人社会学研究科
委員力久 昌幸法学研究科
委員菅 一城経済学研究科
委員丸茂 俊彦商学研究科
委員今里 滋総合政策科学研究科
委員金 明哲文化情報学研究科
委員松川 真美理工学研究科
委員米井 嘉一生命医科学研究科
委員石倉 忠夫スポーツ健康科学研究科
委員神山 貴弥心理学研究科
委員内藤 正典グローバル・スタディーズ研究科
委員貫名 信行脳科学研究科
委員大中 有信司法研究科
委員北 寿郎ビジネス研究科
委員稲岡 恭二教務部長