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教育方法・教材開発費制度

本学における授業改善をさらに促進するために、専任教員を対象として、新たな教育方法および教材開発に必要な費用全般を対象とする補助を行なう制度です。

1件あたりの支給金額が50万円以下のA区分と、200万円以下のB区分の2つ申請区分があります。

毎年秋学期に次年度の開発費の申請を受け付けます。申請に当たっては、下記「教育方法・教材開発の募集について」をご覧ください。

*2018年度の募集を開始しました
 
教育方法・教材開発の募集について(公募要領)
教育方法・教材開発費制度:申請関連資料
2018年度 教育方法・教材開発費 採択テーマ一覧

2018年度 教育方法・教材開発の募集について

学習支援・教育開発センター

学習支援・教育開発センターでは、「教育方法・教材開発費制度に関する申合せ」により、本学における授業改善をさらに促進するために、新たな教育方法および教材開発に必要な費用全般を対象とする補助を行なっています。
つきましては、下記の要領により2018年度の教育方法・教材開発の取組を募集いたしますので、積極的にご応募くださいますよう、お願いいたします。

  1. 申請者
    専任教員(任期付き教員を含む)に限る。個人申請でも共同申請でも可能とするが、「4.開発費」の項に記載の申請区分Bについては、学部・学科・研究科・センター単位での申請とし、申請組織の長を取組責任者とする(複数学部等で申請の場合は、代表となる組織の長を取組責任者とする)。
    共同申請の場合、申請者に嘱託講師等非専任教員を含むことは認めない。
    また、同一年度に複数の取組の申請者となることはできない。

  2. 補助対象
    他の本学教員の教育活動にも参考になる取組に限定する。

  3. 開発期間
    4月から翌年3月までの1年間とする。

  4. 開発費
    より多くの教員が教育改善に取り組むことを奨励する目的の申請区分A(1件あたり税込50万円以下)と、将来的に全学または学部・学科・研究科・センターレベルの教育改善に波及効果が期待できる取組を支援する目的の申請区分B(1件あたり税込200万円以下)を設ける。

  5. 申請方法
    所定の書式による申請書(開発計画を発展させる目的で2年目以降も開発費の支給が必要な場合は、中間報告書を添付)を学習支援・教育開発センター事務室に提出する。

  6. 申請期間
    2017年10月20日(金)~2017年11月30日(木)

  7. 審査・査定
    学習支援・教育開発センターFD支援部会において、以下の基準に従い、申請内容と必要経費を審査・査定し、採択候補を選定する(必要経費については、下記(5)により減額査定することもありえる)。
    採択候補とされたものについては、教務主任会議で審議の上、採否を決定する。

    <審査基準>
    (1)授業改善の目的を持った取組であること。
    (2)開発計画・方法が具体的で、目標を達成する見込みがあること。
    (3)開発成果に教育的効果が見込めること。
    (4)開発方法および成果に公開性があること。
    (5)開発経費が開発計画・方法に照らして妥当性のあること。

  8. 成果の報告・公開
    採択された者は、開発終了後6ヵ月以内に、所定の書式による成果報告書を学習支援・教育開発センター所長に提出する。

  9. その他
    採択された取組の申請書および開発成果報告書は冊子体または本学ホームページで公表する。また、申請区分Bについては、原則として全学公開の報告会を実施し、開発成果の教育的効果とその汎用性について評価を受ける。
    電子教材を開発した場合は、原則として「同志社大学オープンコースウェア」に掲載する。
    開発費およびこれを使用して購入した物品は、「『教育方法・教材開発費制度に関する申合せ』開発費使用範囲について」に則り取扱う。
    現在本制度の開発費の支給を受けている取組で、開発計画をさらに発展させるために次年度も開発費の支給が必要な場合は、改めて、中間報告書を添付した申請書の提出を要する。なお、本制度の補助を受けて開発が終了した取組について、再度同等の内容での申請は認めない。
    本制度に関する申合せ、申請書、審査方法等については、本ホームページを参照のこと。
以上

申請関連資料

以下のデータは、 教職員のページ(教育方法・教材開発費制度(関連資料)) に掲載しています。
※本学専任教職員の方のみダウンロード可能

<※2018年度募集>
教育方法・教材開発費審査方法
教育方法・教材開発費申請書(A区分)
教育方法・教材開発費申請書(B区分)
教育方法・教材開発費申請書記入要領
教育方法・教材開発中間報告書
教育方法・教材開発成果報告書
教育方法・教材開発費制度に関する申合せ
『教育方法・教材開発費制度に関する申合せ』開発費使用範囲について

お問い合わせ

学習支援・教育開発センター 事務室

TEL:075-251-3277
FAX:075-251-3025
E-mail:ji-kyoik@mail.doshisha.ac.jp

2017年度 教育方法・教材開発費 採択テーマ一覧

 開発テーマ所属申請者
A区分同志社大学アラビア語講義および同志社大学内実施「カイロ大学アラビア語能力検定試験」に対応した教科書の作成神学部四戸 潤弥
グローバル キャリア デザイン教育方法と教材開発政策学部清水 習
橋本 圭多
日本の国際協力政策に関する大学生用政策シュミレーション教材の開発政策学部木場 紗綾
新島襄著作のデジタル化と新島襄著作検索システムの開発免許資格課程センター
神学部
原田 隆史
佐藤 翔
関谷 直人

教育方法・教材開発費 過年度採択テーマ一覧

各年度の取組の成果報告書を 教職員のページ(成果報告書) に掲載しています。
※本学教職員の方のみ閲覧可能です。

2016年度
2015年度
2014年度
2013年度
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