概要

設置の経緯

学習支援・教育開発センターは、学長よりファカルティ・ディベロップメント委員会に諮問された「教育支援体制の充実の具体策」に対して、 2003年7月28日付で、同委員会より学長に提出された『「教育開発センター」（仮称）の設置について（報告）』で設置の必要性を答申したものが出発点になっています。

答申では、現在、文部科学省の文教政策のもと、日本の各大学には「特色ある」教育活動を全学的に展開することが強く求められており、文部科学省が推進する行政方針は、高等教育を取り巻く環境の急激な変化に各大学が教育機関として主体的に対応することを求める社会的要請を具現化したものと理解すべきであり、本学にとっても、早急に取り組むべき最優先課題となっているとの現状認識が述べられています。

さらに、高等教育を取り巻く環境の変化の顕著な例として、18歳人口の減少に伴って大学全入時代が訪れるいわゆる「2009年問題」や、新指導要領のもとで教育を受けた高校生が大学進学年齢に達するいわゆる「2006年問題」があり、このような状況の中で、受験者にとって魅力的な本学独自の「特色ある」教育プログラムを慎重かつ迅速に開発することが不可欠であるとの認識が示されました。

このような認識に立って、刻一刻と変化する社会情勢を正確に分析しながら、上に述べた多岐にわたる課題に対する適切な対応策を検討することは、単一諮問委員会であるファカルティ・ディベロップメント委員会の能力と権限を超えているため、同委員会の機能をさらに発展させて、5年程度の中期的展望の中で本学の教育の将来を総合的に検討する「教育開発センター」（仮称）の設置が必要であると結論付けられました。

この答申を受けて、 2004年4月に同志社大学教育開発センターが設置され、2012年7月には学習支援・教育開発センターに改称されました。

学習支援・教育開発センターでは、教育活動支援体制の整備にとどまらず、全学的な視点から新しい教育システムの開発、教育効果測定方法の開発、教育方法の改善について研究し、企画立案を行っていくことになります。